phone booth(フォンブース)は、日本語では主に「電話ボックス」「公衆電話ボックス」を意味する言葉です。街中で見かけるガラス張りの小さな電話スペースを指しますが、厳密には電話ボックスという設備と、その中に設置されている公衆電話は別のものです。
2026年現在、日本の公衆電話はスマートフォンの普及によって設置数が減少しています。一方、災害時には一般の電話よりつながりやすい通信手段として重要な役割を担っており、NTT東日本・NTT西日本も設置場所の公開や避難所への災害時用公衆電話の整備を続けています。
では、現在の電話ボックスはどこに残っているのでしょうか。公衆電話との違い、設置場所の検索方法、使い方、通話料金、撤去が進む理由、そして2026年の最新設置状況まで、公式資料をもとに整理します。
【基本知識】phone boothの意味とは?電話ボックスと公衆電話の違い
phone boothは、英語で電話をかけるための小型の個室や囲いを意味します。
日本語では次のように訳されます。
- 電話ボックス
- 公衆電話ボックス
- 電話ブース
- 公衆電話の設置スペース
特に街頭にあるガラス張りの独立した設備を指す場合、日本語では「公衆電話ボックス」という表現が自然です。
ただし、英語のphone boothは必ずしも公衆電話専用とは限りません。オフィスや公共施設に設けられた、通話やオンライン会議のための個室を指す場合もあります。
電話ボックスと公衆電話は何が違う?両者の違いは、設備と電話機・サービスという関係にあります。
電話ボックスは電話を利用するための空間、公衆電話は不特定多数の人が利用できる電話機です。
例えば、街角にあるガラス張りの電話ボックスには公衆電話が設置されています。この場合、ボックスが設備、電話機が通信手段に当たります。
一方、駅構内や商業施設の壁際に設置された公衆電話には、独立したボックスがありません。
つまり、公衆電話があっても電話ボックスがあるとは限らないのです。
電話ボックスの主な種類日本で見かける電話ボックスや公衆電話は、設置場所や利用目的によって特徴が異なります。
- 屋外型:道路沿いや駅前などに設置された独立型の電話ボックス。
- 屋内型:駅、病院、公共施設、商業施設などに設置された公衆電話。
- 車いす対応型:車いす利用者が使いやすいように設計された電話ボックス。
- 災害時用:避難所などに設置され、災害発生時に利用できる電話設備。
特に注意したいのが、通常の公衆電話と災害時用公衆電話は別の設備・運用である点です。
【歴史と2026年最新状況】日本の公衆電話ボックスはどのように変化した?
日本の公衆電話の歴史は、明治時代までさかのぼります。
NTT東日本の公開資料によると、最初の街頭公衆電話は1900(明治33)年9月、上野駅と新橋駅の構内に設置されました。
当時は「自働電話」と呼ばれていました。
翌10月には、東京・京橋のたもとに最初の屋外用公衆電話ボックスが建てられています。
公衆電話ボックスの歴史と主な転換点電話ボックスは、単なる電話機の収納場所ではありません。時代ごとの通信技術や都市景観、利用者のニーズに合わせて形を変えてきました。
| 年代 | 出来事 | 意味・特徴 |
|---|---|---|
| 1900年 | 上野・新橋駅に公衆電話登場 | 街頭で電話を利用できるようになる |
| 1900年10月 | 京橋に初の屋外用電話ボックス | 電話ボックスの始まり |
| 1925年 | 自働電話から公衆電話へ改称 | 自動式の導入に伴う名称変更 |
| 1927年 | 四角形のグレーのボックス登場 | ボックスのデザインが変化 |
| 1951年 | 委託公衆電話が登場 | 商店などにも電話が広がる |
| 1953年 | 赤電話が普及 | 公衆電話が身近な存在になる |
| 1954年 | 初の鋼製ボックス登場 | 丹頂形と呼ばれるデザイン |
| 1969年 | 組み立て式透明ボックスが全国展開 | ガラス張りの電話ボックスが広がる |
| 1985年 | 新型ボックス登場 | 耐震・防暑・遮音などを改善 |
| 1991年 | デジタル公衆電話対応 | 携帯端末操作用テーブルなどを装備 |
| 2022年 | 公衆電話の設置基準を見直し | 第一種公衆電話の設置基準を緩和 |
| 2026年 | 設置場所の公開と低利用設備の見直しが継続 | 防災・最低限の通信手段として維持 |
出典:NTT東日本「公衆電話機のうつりかわり」「公衆電話ボックスのうつりかわり」など。
公衆電話を取り巻く関係者と制度2026年の公衆電話を理解するには、電話機、設置基準、通信事業者、災害対策の関係を整理すると分かりやすくなります。
| エンティティ | 主な役割 | 関連する仕組み |
|---|---|---|
| phone booth | 電話を利用する空間 | 屋外型・屋内型など |
| 公衆電話 | 一般の人が利用する電話機 | 硬貨・テレホンカードによる通話 |
| 第一種公衆電話 | 最低限の通信手段を確保 | 1km・2km四方を基準に設置 |
| 第二種公衆電話 | 利用者の需要などに応じた設置 | 第一種とは異なる設置区分 |
| NTT東日本 | 東日本エリアの公衆電話を管理 | 設置場所検索・災害対策 |
| NTT西日本 | 西日本エリアの公衆電話を管理 | 設置場所検索・災害対策 |
| 災害時用公衆電話 | 避難所などで通信手段を確保 | 事前回線整備・災害時無料利用 |
この関係で重要なのが、第一種公衆電話です。
第一種公衆電話は、外出先で最低限の通信手段を確保するために設置されるもので、電気通信事業法施行規則に基づく設置基準があります。
2022年4月1日の制度見直し後は、原則として次の基準が適用されています。
- 市街地:おおむね1km四方に1台
- それ以外の地域:おおむね2km四方に1台
市街地とは、国勢調査に基づく人口集中地区を指します。
また、設置場所は主要な公共施設、駅前、バス停付近、大規模病院、商業施設などから地域の実情に応じて選定されます。
2026年の公衆電話ボックスはどれくらい残っている?2026年2月に公表されたNTT東日本・NTT西日本の事業計画では、2026年度末の公衆電話施設数について、次の見通しが示されています。
| 事業者 | 2026年度末の施設数見込み | 2026年度の削減計画 |
|---|---|---|
| NTT東日本 | 約36,000 | 約5,000 |
| NTT西日本 | 約37,000 | 約6,000 |
| 合計 | 約73,000 | 約11,000 |
出典:NTT東日本・NTT西日本の2026年度事業計画。年度末の見込みであり、2026年11月16日時点の確定実績ではありません。
ここで注意したいのは、この数字が電話ボックスだけの数ではないことです。
公衆電話には、屋外のボックス型だけでなく、駅や施設内に設置された電話機も含まれます。そのため、約7万3,000という数字を、そのまま現存する電話ボックスの数と理解するのは正確ではありません。
また、NTT東日本が公開する2026年3月31日時点の第一種公衆電話機の設置状況では、東日本エリアの設置台数は34,811台となっています。
2026年の現状は、電話ボックスが完全になくなったのではなく、必要性の高い場所に設置を集約している段階です。
【場所の探し方】公衆電話の設置場所をNTT東日本・西日本で検索する方法
公衆電話を探すときに便利なのが、NTT東日本・NTT西日本がそれぞれ提供している公式の設置場所検索サービスです。
スマートフォンから利用でき、現在地や住所、駅名、施設名などを使って周辺の公衆電話を探せます。
NTT東日本の公衆電話設置場所検索
NTT東日本
東日本エリアの公衆電話を検索できます。
対象地域は北海道、東北、関東、甲信越などです。
地図データ:2026年10月31日現在
主な検索方法は次のとおりです。
- GPSを使った現在地検索
- 都道県から検索
- 郵便番号から検索
- 住所のフリーワード検索
- 駅名やランドマークから検索
現在地検索を使えば、外出先で近くの公衆電話を探す際にも便利です。
NTT西日本の公衆電話設置場所検索
NTT西日本
西日本エリアの公衆電話を検索できます。
東海、北陸、近畿、中国、四国、九州、沖縄などが対象です。
地図データ:2026年8月31日現在の公開情報。個別地図には11月2日現在のデータも掲載
住所、郵便番号、地名、施設名、駅名などから検索できます。
検索結果を選択すると、周辺の公衆電話の設置状況を地図で確認できます。
検索するときに注意したい5つのポイントNTTの検索地図には、設置場所や利用条件に関する情報も掲載されています。
| 表示・項目 | 意味 |
|---|---|
| 屋外終日利用可 | 屋外にあり、終日利用できる場所 |
| 屋外利用不可時間帯あり | 時間帯によって利用できない |
| 屋内終日利用可 | 建物内にあり、終日利用できる |
| 屋内利用不可時間帯あり | 施設の営業時間などに制限がある |
| 車いす対応 | 車いすで利用できる電話ボックス |
特に見落としやすいのが、屋内に設置された公衆電話です。
地図に表示されていても、駅や商業施設が閉館していれば利用できない可能性があります。
また、NTTは地図について、設置場所の概略を示したものであり、現地の環境によって利用できない場合もあると案内しています。
そのため、災害時の備えとして利用する場合は、普段から実際の場所と利用可能時間を確認しておくことが大切です。
【使い方と料金】公衆電話のかけ方・硬貨・テレホンカードを解説
スマートフォンが普及した現在、公衆電話を使った経験がない人も少なくありません。
しかし、基本的な操作を知っておけば、緊急時や携帯電話の電池切れなどにも対応できます。
公衆電話の基本的な使い方一般的な公衆電話は、次の手順で利用します。
1. 受話器を持ち上げる。
2. 10円硬貨などの硬貨、またはテレホンカードを投入する。
3. 発信音を確認する。
4. 相手の電話番号をダイヤルする。
5. 通話を終了したら受話器を戻す。
機種によって硬貨やカードを投入する順番が異なる場合があります。
NTT東日本の案内では、通常の公衆電話は受話器を上げてから硬貨またはカードを投入し、番号を押す手順が紹介されています。
110・118・119番は無料でかけられる?警察、海上保安庁、消防への緊急通報は、公衆電話から無料で発信できます。
対象となる番号は以下の3つです。
- 110番:警察
- 118番:海上保安庁
- 119番:消防・救急
赤い緊急通報ボタンがない機種では、受話器を上げてそのまま番号を押します。
赤いボタンがある機種では、受話器を上げて緊急通報ボタンを押し、その後に番号をダイヤルします。
緊急通報には硬貨やテレホンカードは必要ありません。
公衆電話の料金はいくら?公衆電話の料金は、通話先によって異なります。
NTT東日本が公開している料金表では、10円で通話できる時間は次のように案内されています。
| 通話先 | 10円で通話できる時間 |
|---|---|
| 固定電話(区域内など) | 56秒 |
| 携帯電話 | 15.5秒 |
| IP電話(050番号) | 18秒 |
| アメリカへの国際通話 | 100円で44.5秒 |
NTT東日本の公衆電話料金掲載情報。国際通話は米国の場合の例です。
この料金表から分かるように、携帯電話への通話は固定電話宛てよりも10円で話せる時間が短くなっています。
短い連絡でも、通話先によって必要な硬貨の量が変わるため、ある程度の小銭を用意しておくと安心です。
停電した場合でも公衆電話は使える?ここは防災上、知っておきたいポイントです。
NTT西日本の案内によると、停電時でも公衆電話は硬貨を使った通話が可能です。一方、テレホンカードによる発信は利用できません。
また、停電中に通話が切断された場合は、硬貨やカードが戻るため、再度かけ直す必要があります。
つまり、災害への備えとしては、テレホンカードだけでなく10円硬貨も用意しておくことが実用的です。
【災害時の役割】公衆電話がスマートフォンより頼りになる理由
公衆電話が2026年になっても維持されている大きな理由の一つが、災害時の通信手段としての役割です。
地震や台風などの大規模災害では、家族や友人の安否を確認する電話が集中します。
その結果、電話交換設備への負荷が増え、一般の電話がつながりにくくなる場合があります。
公衆電話は災害時につながりやすいNTT東日本・NTT西日本は、災害時に一般電話の発信を制御する一方、公衆電話などの優先電話からの発信を確保する仕組みを説明しています。
つまり、災害時には一般の電話よりも公衆電話のほうがつながりやすい場合があります。
ただし、必ず通話できるという意味ではありません。
電話回線そのものが損傷していたり、設備が被災していたりすれば、公衆電話でも通話できないことがあります。
災害時用公衆電話とは?通常の公衆電話とは別に、避難所などに設置される「災害時用公衆電話」があります。
以前は「特設公衆電話」と呼ばれていた設備です。
特徴は次のとおりです。
- 市町村などの要請に基づいて事前に回線を整備する。
- 避難所などに設置することを想定している。
- 災害時に施設管理者が電話機を設置して利用可能にする。
- 被災者などが無料で利用できる。
- 通常時は利用できない。
通常の公衆電話が街中で日常的に利用できる設備であるのに対し、災害時用公衆電話は避難所などでの通信確保を目的とした設備です。
災害時用公衆電話の設置場所はどこで確認できる?通常の公衆電話とは別に、NTT東日本・NTT西日本は災害時用公衆電話の設置場所も公開しています。
2026年の公開情報では、次のような整備状況が確認できます。
NTT東日本
51,142台
25,077箇所・759自治体
2026年3月末時点
NTT西日本
38,404台
21,719箇所・858自治体
2026年9月30日時点
NTT東日本の設置場所情報では、住所による絞り込みや一覧の確認ができます。
NTT西日本でも住所による絞り込み検索と設置場所一覧が公開されています。
ここで大切なのは、災害時用公衆電話は、設置場所に電話機が常時置かれているとは限らないことです。
回線が事前に整備されていても、避難所が開設され、施設管理者が電話機を設置することで利用可能になります。
災害時は171も活用する災害時には、電話で直接安否確認をする以外に「災害用伝言ダイヤル171」を利用する方法もあります。
171は、大規模災害によって電話がつながりにくくなった場合に提供される安否確認サービスです。
公衆電話や災害時用公衆電話からも利用できます。
被災地への電話が集中すると、必要な通信まで妨げる可能性があります。家族間で171の使い方や連絡方法を事前に決めておくことも重要です。
【撤去理由と今後】公衆電話ボックスが街から減っているのはなぜ?
かつては駅前、商店街、学校の近くなど、さまざまな場所で見かけた公衆電話ボックス。
しかし、現在は以前ほど目にする機会がありません。
その背景には、スマートフォンの普及だけでなく、公衆電話の利用実態と維持管理の問題があります。
理由1:スマートフォンの普及で利用が減った公衆電話が減少している最大の背景は、携帯電話やスマートフォンが普及したことです。
NTT東日本の公衆電話削減計画に関する資料では、公衆電話の利用は約20年間で約98%減少し、設置台数も約71万台から約14万台へ約81%減少したと整理されています。
スマートフォンで電話、メッセージ、SNSなどを利用できるようになり、日常生活で公衆電話を使う機会が大幅に減りました。
理由2:維持管理にコストがかかる公衆電話は、設置すれば終わりという設備ではありません。
電話機の故障対応、清掃、設備点検、回線の維持、ボックスの補修などが必要です。
利用が少ない場所でも維持費用は発生するため、通信事業者にとっては設置場所の見直しが課題になります。
特に屋外型の電話ボックスは、建物内の電話機とは異なり、ボックスそのものの維持管理も必要です。
理由3:2022年の設置基準見直し2022年4月1日には、電気通信事業法施行規則の改正によって第一種公衆電話の設置基準が見直されました。
市街地では従来より設置間隔が広がり、約1km四方に1台、それ以外の地域では約2km四方に1台という基準になりました。
これにより、最低限必要な設置台数が減少し、利用状況を踏まえた効率的な配置が進められるようになりました。
2026年9月に公表された削減計画の進捗2026年9月30日の情報通信行政・郵政行政審議会では、NTT東日本・NTT西日本による第一種公衆電話の削減計画に関する報告が行われました。
その資料の要旨によると、2025年度の削減実績は合計9,447台でした。
- NTT東日本:5,495台
- NTT西日本:3,952台
- 東西合計:9,447台
計画値の9,000台を上回る削減実績です。
2022年度からの累計削減台数は43,509台となり、当初計画の35,000台も上回りました。
一方、最終的に確保する第一種公衆電話の最低限の設置台数は、全国で約3万台と見込まれています。
今後も公衆電話は残る?公衆電話が完全に廃止されるという状況ではありません。
NTT東日本は2026年度の事業計画で、社会生活上の安全と屋外における最低限の通信手段を確保しながら、低利用の公衆電話を効率化する方針を示しています。
NTT西日本も、必要な公衆電話を維持しつつ、利用の少ない設備を見直す方針です。
また、NTT西日本は車いす利用者用公衆電話ボックスの継続的な維持にも言及しています。
【プロの結論】これからの電話ボックスは数よりも設置場所が重要2026年の公衆電話を考えるうえで重要なのは、設置台数だけで価値を判断しないことです。
日常的に使う機会が少なくても、災害発生時に携帯電話がつながりにくくなったとき、公衆電話は貴重な通信手段になります。
特に次のような場所では、設置を維持する意義があります。
- 駅や主要交通拠点
- 大規模病院や公共施設
- 避難所周辺
- 携帯電話の通信環境が不安定な地域
- 高齢者や障害のある人など、多様な利用者が訪れる施設
一方、利用がほとんどない場所に同じ数の設備を維持し続けることには、費用面で課題があります。
これからの公衆電話政策では、単純に撤去するか残すかではなく、平常時の利便性と災害時の通信確保を両立できる配置になっているかが重要な判断基準になります。
【phone boothに関するよくある質問(FAQ)】
Q1:phone boothとpublic telephoneは同じ意味ですか?
phone boothは電話を利用するための個室やボックスを指し、public telephoneは公衆電話そのものを意味します。電話ボックスの中に公衆電話が設置されている場合もありますが、両者は厳密には異なります。
Q2:2026年現在、公衆電話はどこで探せますか?
NTT東日本・NTT西日本の公式設置場所検索で探せます。GPS、住所、郵便番号、駅名、施設名などを利用して周辺の公衆電話を確認できます。
Q3:公衆電話は災害時に無料になりますか?
通常の公衆電話は、災害発生時に必要と判断された場合、発信通話料の無料化措置が実施されることがあります。また、避難所などに設置される災害時用公衆電話は、災害時に無料で利用できます。すべての災害で自動的に無料になるわけではありません。
Q4:公衆電話は停電中でも使えますか?
NTT西日本の案内では、停電中でも硬貨による通話が可能です。ただし、テレホンカードによる発信はできません。また、設備の被災や回線障害がある場合は利用できないことがあります。
Q5:公衆電話の設置基準は何kmですか?
第一種公衆電話の場合、市街地はおおむね1km四方に1台、それ以外の地域はおおむね2km四方に1台です。2022年4月の制度改正によって設置基準が見直されました。
phone boothは、日本語では電話ボックスや公衆電話ボックスを意味します。ただし、電話ボックスという空間と、公衆電話という電話機・通信サービスは区別する必要があります。
2026年現在、日本の公衆電話はスマートフォンの普及や利用減少によって設置の見直しが進んでいます。NTT東日本・NTT西日本の事業計画でも、利用の少ない設備を減らしながら、必要な通信手段を維持する方針が示されています。
一方、災害時には一般の電話よりもつながりやすい通信手段としての価値があります。避難所向けの災害時用公衆電話も、東西両エリアで整備が続いています。
今のうちに確認しておきたいのは、次の3点です。
1. 自宅や職場、学校の近くにある公衆電話の場所。
2. 公衆電話からの発信方法と緊急通報の使い方。
3. 最寄りの避難所にある災害時用公衆電話の設置状況。
公衆電話は、毎日使う人が少なくなったからといって、その役割までなくなったわけではありません。
2026年以降の公衆電話に求められるのは、数を維持することだけではなく、必要なときに、必要な人が確実に利用できる環境を残すことです。